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17 Jan. 2024 |
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日本語1. 「政策基準としての貿易財購買力平価」『世界経済評論』 Vol.32, No.4 (1988年4月), pp.43-51. 2. 「履歴現象と為替転嫁」『一橋論叢』102巻6号 (1989年12月), pp.861-80. 3. 「日米製造業のパス・スルー」一橋大学『経済研究』41巻1号 (1990年1月), pp.46-53. 4. 『国際通貨体制と経済安定』東洋経済新報社 (1991年). 毎日新聞社エコノミスト賞受賞 5. 「内外価格差問題への諸アプローチと価格比較方法の研究」国際価格構造研究所 (1992年3月), 共著. 6. 「経済構造調整借款の経済分析」経済企画庁委託調査, 国民経済研究協会 (1992年3月), 共同報告. 7. 「限界を露呈したIMF・世銀型開発援助」『エコノミスト』(1992年12月8日号), pp.32-7. (原題, 「新たな開発理念を提起する日本―アジアの先進国としての知的貢献はできるか」) 8. 「IMF・世銀の構造調整融資」国総研セミナー・シリーズ(92-4), 国際協力事業団 (1992年12月). 9. (大野泉と共著)『IMFと世界銀行―内側からみた開発金融機関』日本評論社 (1993年). 10. 「IMFの政策勧告の策定と評価」外務省委託開発援助研究 (1993年3月). 11. 「日米独の競争力比較―貿易財購買力平価へのアプローチ」国際価格構造研究所 (1993年3月). 12. 「市場経済導入の基本問題―学際的考察のための素描」東京大学『社会科学研究』45巻2号 (1993年), pp.275-93. 13. 「知的援助の始動―キルギスタンへの改革支援」『経済セミナー』(1994年2月). 14. 「世界システムと金融ディシプリン問題」『国際通貨システムの将来展望』(大蔵省委託研究)国際金融情報センター (1994年3月), 共著. 15. 「内外価格差が持続するのはなぜか―為替政策からのアプローチ」『通産ジャーナル』 (1994年5月). 16. 「新たなシステムの構築をめざして」ブレトンウッズ委員会日本委員会編『21世紀の国際通貨システム―ブレトンウッズ委員会報告』金融財政事情研究会 (1995年). 17. 「アジア移行国の躍進と開発経済学パラダイム」『経済セミナー』(1995年3月). 18. 「超円高とアメリカの衰退―現行システムは本質的に脆弱」『週刊ダイヤモンド』(1995年4月22日). 19. 「通商的為替政策と日米競争力調整―覇権サイクルの視角」本多佑三編『日本の景気――バブルそして平成不況の動学実証分析』有斐閣 (1995年). 20. 「通貨反転の機を逃すな」『日本経済新聞』経済教室欄 (1995年6月14日). 21. 「急激な円高と内外価格差」『市場経済と価格』国際価格構造研究所 No.12 (1995年3月10日). 22. 『市場移行戦略―新経済体制の創造と日本の知的支援』有斐閣 (1996年). 毎日新聞社アジア調査会「第9回アジア・太平洋賞特別賞」受賞 23. 「市場経済の形成過程と経済学パラダイム―開発経済学の新視角を求めて」石川滋編『開発協力政策の理論研究』アジア経済研究所, 研究双書 No.466, 第2章 (1996年3月). 24. 「ヴィエトナムのAFTA, APEC, およびWTOへの参加―自由貿易へのコミットメントと産業育成の必要性」ヴィエトナム投資計画省・国際協力事業団『ヴィエトナム国市場経済化支援開発政策調査報告書 (第1フェーズ)』第4巻 (産業政策), (1996年6月), pp.105-17. 25. 「開発援助への知的貢献」『日本経済新聞』やさしい経済学欄 (1996年9月26日～10月2日). 26. 「熱い学問としての東アジア経済論」『東アジアレビュー』No.57 (1996年12月). 27. 「政策提言への知的インフラをつくれ」『月刊 Keidanren』(1997年1月). 28. (ロナルド・I・マッキノン, 城野和子と共著) 「エバーハイアーYEN―円高シンドローム1971～1996」『週刊ダイヤモンド』(1997年2月1日～2月22日). [4回連載] 29. (桜井宏二郎と共著)『東アジアの開発経済学』有斐閣 (1997年). 30. 「後発国の対外自由化と開発金融政策」 講演『経団連ゲストハウス･フォーラム：東アジア経済の激動―日本経済と企業の対応を探る報告書』(1997年12月). 31. 「アジア危機対策、『介入』核に」『日本経済新聞』経済教室欄 (1998年2月13日). 32. (ロナルド・I・マッキノンと共著) 『ドルと円』日本経済新聞社 (1998年). 33. 「開発経済学―途上国の自立を探る政策志向的な経済学」経済セミナー増刊『経済学パーフェクトガイド』日本評論社 (1998年4月), pp.76-7. 34. 「グローバリゼーションの中での途上国の固有的発展の可能性―国際規範としての自由貿易と金融開放」第5章, 日本総合研究所『初期条件特定型経済発展に関する調査報告書』(平成9年度経済企画庁委託調査), (1998年3月), pp.95-107. 35. 「アジア危機の経済学」『週刊ダイヤモンド』(1998年4月25日), pp.95-61. 36. 「普遍主義のパラダイムをこえて―非欧米社会の市場経済化」川田順造他編『岩波講座開発と文化7―人類の未来と開発』岩波書店 (1998年), pp.19-36. 37. (ロナルド･I・マッキノンと共著) 「日米で通貨安定協定を」『日本経済新聞』経済教室欄 (1998年7月30日). 38. 「市場経済システムの形成と開発経済学パラダイム」第10章, 鴨武彦･伊藤元重･石黒一憲編『リーディングス国際政治経済システム第2巻 相対化する国境I, 経済活動』有斐閣 (1998年). 39. 「途上国世界とグローバル市場経済―早すぎる統合による開発戦略のつまずき」『世界』(1999年1月号). 40. 「経済安定のための為替政策ビジョン―国際システムの階層性に基づく提案」大蔵省財政金融研究所編『フィナンシャル･レビュー』48号 (1999年1月), pp.54-85. 41. 「討論対立―通貨安定策―目標相場圏設定で」『読売新聞』(1999年1月31日). 42. 「日米で円･ドル安定合意を」『日本経済新聞』経済教室欄 (1999年3月25日). 43. 「開発経済学―途上国の自立を探る政策志向的な経済学」経済セミナー増刊『経済学パーフェクトガイド1999』日本評論社 (1999年4月). 44. 「国際統合の加速と途上国政府の役割―非欧米社会の市場経済化とは何か」第11章, 青木・奥野・岡崎編著『市場の役割 国家の役割』東洋経済新報社 (1999年), pp.349-82. 45. 「信用収縮としてのアジア危機」第2章, 国際金融情報センター『IMFの直面する国際金融の諸問題に関する検討』(大蔵省委託調査), (1999年2月), pp.11-21. 46. (吉冨勝と共著)「資本収支危機と信用収縮―新しい危機には新しい政策対応が必要」ADBIワーキングペーパー2 (1999年5月). 47. 「アジア金融危機のショックとヴィエトナムの政策対応」第3章, 石川滋・原洋之介編『ヴィエトナムの市場経済化』東洋経済新報社 (1999年), pp.49-80. 48. 『途上国のグローバリゼーション―自立的発展は可能か』東洋経済新報社 (2000年). 第23回サントリー学芸賞政治経済部門受賞, 第1回大佛次郎論壇賞受賞 49. 「国際統合圧力と後発国の対応能力」『国際経済』51号 (2000年6月), pp.26-44. 50. (大野泉と共著)「途上国に欧米基準をもちこめるのか―世界銀行・IMF・WTO政策への疑問」『世界』(2000年8月), pp.241-51 51. 「『自由主義』と『貧困対策』は正しい開発戦略か」『経済セミナー』(2000年12月), pp.30-3. 52. 「ベトナムにおける知的支援の取り組み―ベトナム市場経済化支援プロジェクトの現状と課題」第2章『我が国経済協力における「知的体系」を踏まえた政策支援のあり方に関する調査』 (内閣府委託調査), 日本総合研究所 (2001年3月). 53. 「アジア危機の原因と政策対応―よりよい代替案を求めて」渡辺利夫編『アジアの経済的達成』東洋経済新報社 (2001年). 54. 「楽な解決策はない」『朝日新聞』(2001年9月4日). 55. 「提言・ODA二分論―アジアのために、世界のために」『論座』(2001年12月), pp.54-63. 56. 「グローバル化という試練―変革を迫られる途上国」『朝日新聞』夕刊 (2001年12月5日). 57. 「米主導の開発援助・中東政策是正こそテロ根絶への道」『世界週報』(2002年1月8-15日), pp.12-5. 58. 「聖戦思想と非合理の世界―『正義』を闘う人々とどうつきあうのか」『論座』(2002年2月), pp.207-17. 59. (大野泉と共著)「日本の経済協力改革とグローバルトレンド―なぜ日本は開発の潮流をリードできないのか」『外交フォーラム』(2002年5月), pp.24-31. 60. 「『東アジア経験』に基づく開発協力理念の模索」『国際問題』No.506, (財)日本国際問題研究所 (2002年5月), pp.66-80. 61. 「グローバリゼーションは『村』の自立を助けるか」池田香代子・マガジンハウス編『世界がもし100人の村だったら②』, マガジンハウス (2002年6月), pp.116-24. 62. 「開発潮流積極関与のための日本提案の模索―批判･発信から提言･行動へ」GRIPS開発フォーラム『ポリシーミニッツ No.6：知的NPOの役割』 (2002年6月), pp.15-31. 63. 「ODA再構築 戦略明確に」『日本経済新聞』経済教室欄 (2002年8月19日). 64. 「ODA再構築と戦略」『昭和経済』第53巻9号, 社団法人昭和経済会 (2002年9月), pp.13-7. 65. 「経済、ミクロからの再生を」『日本経済新聞』経済教室欄 (2002年12月31日). 66. (川端望と共編著)『ベトナムの工業化戦略―グローバル化時代の途上国産業支援』日本評論社(2003年3月). 67. 「イラク支援、理念を明確に―ODA大綱改定の試金石」『日本経済新聞』経済教室欄 (2003年4月25日). 68. 「新ODA大綱 私案」GRIPS開発フォーラム『ポリシーミニッツ No.17：ODA大綱を考える』 (2003年6月), pp.71-4. 69. (高橋基樹と共著)「アフリカ支援再編成への提言―量的制約下における受動から能動へ」GRIPS開発フォーラム『ポリシーミニッツ No.18：アフリカ援助の再考』(2003年6月), pp.1-6. 70. 『途上国ニッポンの歩み―江戸から平成までの経済発展』有斐閣 (2005年2月). 71. 「日系企業から見たベトナム裾野産業」ベトナム開発フォーラム (VDF) 報告書『ポリシーノート No.2』(2006年6月). 72. (藤本隆宏と共編著)『途上国の産業発展と日本のかかわり』政策研究大学院大学・東京大学ものづくり経営研究センター (2006年10月). 73. 「提言：ベトナムの工業力のさらなる飛躍のために」『ジェトロセンサー』4月号, 日本貿易振興機構 (2008年3月), pp.20-4. 74. (坂野潤治と共著) 『明治維新 1858-1881』 講談社現代新書 (2010年1月). 75. 「中小企業診断制度：日本モデルのASEANへの移転可能性」第4章,『日本型の途上国成長支援の基本戦略：類型化・国際比較・具体的事例』JICA委託調査「国際開発戦略と日本型成長支援アプローチ」の情報収集と分析にかかる調査報告書 (2010年3月), pp. 83-104. 76. 「途上国開発の実践」『日本経済新聞』 やさしい経済学欄 2010年4月29日～5月11日(8回連載). 77. (大野泉と共著) 「エチオピアにおける開発国家建設の試み」 第3章, 大塚・白石編著 『国家と経済発展：望ましい国家の姿を求めて』 東洋経済新報社 (2010年11月), pp.61-89. 78. 「新興国経済の課題（上）～国際資本の流出入監視を～」『日本経済新聞』 経済教室 （2011年10月26日）. 79. (大野泉と共著)「日本発『アジア的』国際協力のすすめ」『外交』Vol.12, pp.122-127 (2012年3月). 80. 「ベトナム：質を伴わない成長からの脱却」『国際問題』Vol.615 pp.42-52（2012年10月） 81. 『産業政策のつくり方：アジアのベストプラクティスに学ぶ』有斐閣 （2013年12月）. 82. 「ものづくり中小企業の海外進出：政策論」 第1章,『日本型ものづくりのアジア展開：中小企業の東南アジア進出と支援策 』アジア太平洋研究所 (2014年3月), pp.1-26. 83. 「ものづくり中小企業の海外進出：政策論」第1章, 大野泉編著『町工場からアジアのグローバル企業ヘ：中小企業の海外進出戦略と支援策』中央経済社（2015年5月）. 84. 『日系企業向けエチオピア投資情報：ビジネスフロンティアとしてのエチオピア』GRIPS開発フォーラム（2015年12月）, p.69. 85. 『エチオピア産業政策対話記録集：エチオピアにおける政策対話と政策調査Vol.Ⅰ』GRIPS開発フォーラム（2016年3月）, p.343. 86. 『グローバルサウスの実体と日本の役割』世界経済評論（2024年1月2月号）, pp.60-68.
1. (With Ronald I. McKinnon) “Getting the Exchange Rate Right: Insular versus Open Economies,” Seoul Journal of Economics, Vol.1, No.1 (1988), pp.19-40. 2. (With Ronald I. McKinnon) “Purchasing Power Parity as a Monetary Standard,” chapter 7, O.F. Hamouda, R. Rowley, and B.M. 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Ethiopia-Japan Industrial Policy Dialogue: Learning Eastern Methods through Intensive Discussion and Concrete Cooperation,” Izumi Ohno, Kuniaki Amatsu and Akio Hosono eds., Policy Learning for Industrial Development and the Role of Development Cooperation, pp.327-361, Japan International Cooperation Agency (JICA) Ogata Sadako Research Institute for Peace and Development (2022). 88.(With Akio Hosono, Kuniaki Amatsu and Minoru Yamada) "Bilateral Policy Dialogue: Japanese Cooperation for Enhancing Industrial Policy Capacity," I. Ohno, K. Jin, K. Amatsu and J. Mori eds., Introducing Foreign Models for Development: Japanese Experience and Cooperation in the Age of New Technology, Springer Singapore (2024).
1.
“Hợp
tác kinh tế
và nghiên cứu
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Việt
Nam (Economic Cooperation and Industrial Study in Vietnam)”, chapter
1, in Chính sách công nghiệp
và thương
mại
của
Việt
Nam trong bối
cảnh
hội
nhập
(Vietnam’s Industrial and Trade Policy in Integration Context),
Vol.1, JICA-NEU Joint Working Project (2003), pp.10-24. 16. “Bao ve nguoi ngheo va de ra chien luoc tang truong dai han (Protect the Poor and Make Long-term Strategies),” Thoi bao Kinh te Sai Gon (Saigon Economic Times) 5-2-2009 (February 2009), p.10. 17. “Loay hoay tim duong tranh bay (わなを回避する道をさがして),” Thoi bao Kinh te Sai Gon (Saigon Economic Times, August 2009), p.14. 18. “Tranh bay thu nhap trung binh: Doi moi hoach dinh chinh sach cong nghiep o Viet Nam (The Middle Income Trap: Implications for Industrialization Strategies in East Asia and Africa),” (February 2010). 19. “He thong Shindan: Kha nang chuyen giao he thong tu van quan tri doanh nghiep vua va nho cua Nhat Ban sang ASEAN (The Shindanshi System: Transferability of Japan's Small and Medium Enterprise Management Consultants System to ASEAN)” (April 2010). 20. “Viet Nam kho thoat bay thu nhap trung binh (ベトナムの「中所得のわな」突破は困難),” VietNam Net – Chinh tri (24 June 2010). 21. "Vietnam Must Solve the Asset Inequality Problem" Nhip Cau Dau Tu, pp.12-13 (28 March 2011). 22. Kenichi Ohno ed., An Approaching Middle Income Trap: How Vietnam Can Escape It, Transport Publishing House, Hanoi (2014). 23. (Ed.) Ngyen Duc Thanh, Pham Van Dai, "Dich chuyen tang truong tu so luong sang chat luong: Nhung tien de cai cach trong thiet ke va thuc thi chinh sach," Bao Cao Thuong Nien Kinh Te Viet Nam 2016 : Thiet Lap Nen Tang Moi Cho Tang Truong, Chuong4, Nha Xuat Ban Dai Hoc Quoc Gia Ha Noi (2016). 24. QUỐC GIA HỌC TẬP: Học tập công nghệ, chính sách công nghiệp và vắt kịp thành công (Learning Nations: Technological Learning, Industrial Policy, and Catch-up) (Vietnamese version of HOW NATIONS LEARN: Technological Learning, Industrial Policy, and Catch-up), True State Politics Publishing House (2020). 25. (Wiith Nguyễn Đức Thành, Phạm Thị Hương) Báo Cáo Năng Suất Việt Nam－Nguồn Gốc Tăng Trưởng: Năng Suất Lao Động Của Việt Nam: Trong Ba Thập Niên Cải Cách Và Hội Nhập 1990-2020 (Viet Nam Productivity Report: Identifying Growth Challenges and Exploring a way forward), Nhà Xuất Bản Đại Học Quốc Gia Hà Nội (2021). 26. (With Junji Banno) Cuộc Duy Tân Minh Trị (1858-1881) - Một Cuộc Cách Mạng Hiếm Thấy Trong Lịch Sử (Meiji Ishin 1858-1881), Ho Chi Minh: Nhà xuất bản Tổng hợp TP (2021).
1. 「90年代日本発展的路径○○与政府角色」『経済社会体制比較』1999年第4期, pp.43-51. 2. 「ODA要以両種態度対待」『越洋聚焦―日本○伝』第4期 (2002年3月), pp.39-43. 3. 『解密日本経済発展之路：従江戸到平成』(『途上国ニッポンの歩み：江戸から平成までの経済発展』中国語版) 中信出版社 (2006年5月). 4. 『学会工业化：从给予式增长到价值创造』（Learning to Industrialize: From Given Growth to Policy-aided Value Creation, 中国語版）、中信出版社 （2015年3月）.
1. 「聖戦思想と非合理の世界―『正義』を闘う人々とどうつきあうのか」『日本フォーラム』52号 (2002年4月), pp.71-81. .
1. アラビア語版『途上国ニッポンの歩み：江戸から平成までの経済発展』(The Economic Development of Japan: The Path Traveled by Japan as a Developing Country) Del El Shorouk, カイロ (2008年9月), 国際交流基金 日本理解促進出版・翻訳プログラム. 2. ロシア語版『途上国ニッポンの歩み：江戸から平成までの経済発展』(The Economic Development of Japan: The Path Traveled by Japan as a Developing Country) BAKTRIA PRESS, タシケント(2014年9月）. 3. ペルシア語版『途上国ニッポンの歩み：江戸から平成までの経済発展』(The Economic Development of Japan: The Pass Traveled by Japan as a Developing Country) Translated & Annotated by Nahid Pourrostami, University of Tehran Press, テヘラン(2016年).
1. Ronald I. McKinnon, “Monetary and Exchange Rate Policies for International Financial Stability: A Proposal,” Journal of Economic Perspectives, Vol.2, No.1, Winter (1988). 2. 全訳：「金融の国際的安定をめざして：貨幣政策および為替政策への提言」篠原美代平編『国際通貨・技術革新・長期波動』第2章, 東洋経済新報社 (1988年). 3. 抄訳：週刊東洋経済臨時増刊 近代経済学シリーズ No.77 (1987年11月26日), pp.95-103. 4. Ronald I. McKinnon「国際通貨の新たな構図」『This is 読売』 (1999年3月), pp.206-13.
1. 鷲見一夫 『世界銀行―開発金融と環境・人権問題』／『経済セミナー』(1994年7月). 2. 大芝亮 『国際組織の政治経済学―冷戦後の国際関係の枠組み』／『経済研究』46巻2号(1995年4月). 3. ベリー・アイケングリーン著, 藤井良広訳 『21世紀の国際通貨制度―二つの選択』／『世界経済評論』Vol.42, No.3 (1998年3月). 4. トラン・ヴァン・トゥ, 原田泰, 関志雄 『最新 アジア経済と日本』／『日本経済研究センター会報』No.872 (2001年9月). 5. トラン・ヴァン・トゥ 『ベトナム経済発展論ー中所得国の罠と新たなドイモイ』／『勁草書房』2010年,『国際経済』第62号, 抜刷p.107-114（2011年10月）. 6. 深尾京司著 『世界経済史から見た日本の成長と停滞―1868-2018』／『経済研究』72巻2号(2021年4月).
1. 「日米独、問われる通貨安定」座談会『日本経済新聞』(1994年7月18日). 2. 「為替安定は基軸通貨次第」座談会『ESP』(1994年11月). 3. 「Report on Seminar with the DAC Chair」経団連会館でのセミナー報告書 (1994年11月8日開催). 4. 「新・世界経済体制の模索と円のポテンシャル」座談会『Tradepia』(1995年7月). 5. 「IMF･世銀の新古典派への大いなる疑問」インタビュー『国際開発ジャーナル』No.494 (1998年1月), pp.32-5. 6. 「ハノイの池の子供たち」『アジア時報』話の広場欄 (1998年3月号), pp.62-3. 7. 「IMFは『救いの神』なのか」斉藤国雄氏と対談『朝日新聞』(1998年7月18日). 8. “U.S. Policy, Experts Called Obstacle to Stable Forex,” (interview) Japan Times (29 January 1999). 9. (大場智満、関志雄、田中素香と)「討論―ユーロ発足で三極主要通貨体制はどうなる」『世界』(1999年4月). 10. (第1回大佛次郎論壇賞) インタビュー『朝日新聞』(2001年12月4日). 11. 「現場感覚で 日本流途上国支援」インタビュー『読売新聞』夕刊・気鋭新鋭欄 (2001年12月14日). 12. NHK番組：視点･論点「グローバリゼーションと途上国」出演 (2002年1月9日放送). 13. 第154回国会 衆議院国際問題に関する調査会会議録第1号, 講演「グローバル化時代の途上国為替問題：危機後の東アジアを中心に」(2002年2月6日開会). 14. 「途上国とのつきあいは直感をとぎすませて」インタビュー『経済セミナー』No.565 (2002年2月), p.8. 15. アジアダイナミズム研究会セッション「ODA二分論と域内経済統合へのビジョン」経済産業省ワークショップ報告「『アジアダイナミズム』のための経済協力論―ODA二分論による日本の支援とは」『国際開発ジャーナル』(2002年5月), pp.14-7. 16. “WALK, Don’t Run,” (interview) Vietnam Economic Times (May 2002), pp.20-1. 17. 「ベトナムの街から」『朝日新聞』文化欄 (2002年11月11日). 18. 「イラクの『国づくり』に必要なステップ」酒井啓子氏との対談 『フォーサイト』6月号 (2003年5月), pp.14-17. 19. “Professor Says Nation’s Economy is on the Right Track,” (interview) Vietnam Investment Review (14 April 2003), p.10. 20. NHK番組：視点･論点「躍動するベトナムの光と影」出演 (2003年9月18日放送). 21. “Times for Some Critical Decisions,” (interview) Vietnam Economic Times (October 2003), p.30. 22. 「特集：ASEANへの経済政策支援」『Frontier』No.53, JICA (2003年12月), pp.4-9. 23. 「若者と歴史と開発経済学を結んで―ベトナムに知的ハブを作る試み」インタビュー『21世紀フォーラム』No.94 (2004年8月), pp.6-16. 24. 「『経済インフラ』中心で」インタビュー『朝日新聞』朝刊 (2004年10月6日). 25. “Can chu Dong Tiep Thi Dau Tu” (ベトナムの投資環境について) インタビュー Saigon Economic Times (2005年1月13日), p.40-1. 26. 「ベトナムをわかるということ・日本を伝えるということ」『書斎の窓』 No.549, 有斐閣 (2005年11月), pp.21-5. 27. 「ODA改革 3氏に聞く」インタビュー『朝日新聞』 朝刊・オピニオン欄 (2006年4月11日). 28. “Politicians Need Vision and Strategy in ODA,” (interview) Herald Tribune / The Asahi Shimbun, Point of View (22-23 April 2006). 29. 「エチオピア産業開発を支援：政策・企業育成の2本柱で」座談会 『国際開発ジャーナル』9月号, No.634, pp.12-15 (2009年9月). 30. 「やさしい経済学：途上国開発の実践」連載全8回『日本経済新聞社』（2014年4月29日～5月11日）. 31. 「アジアの経験をアフリカへ：エチオピアに見る日本の開発協力の成果」座談会 『国際開発ジャーナル』8月号, No.657, pp.22-27 (2011年8月). 32. "No Plans for Foreign Auto-makers to Drive On" Vietnam Investment Review (20-26 February 2012). 33. "Too Much Talk Not Related to Actions: Japanese Prof" Tuoi Tre News (6 May 2011). 34. "Vietnam is Facing a Middle Income Trap" VN Express (4 May 2011). 35. "Asia Faces Untold Riches or Middle-Income Trap" VN Express (8 June 2011). 36. "Japan Helps Boost VN Support Industries" Vietnam News (23 March 2012), Vietnam Business & Economy News (23 March 2012). 37. NHK-BSプレミアム・英雄たちの選択「専制か民主か？～大久保利通 近代化への苦闘」出演(2015年5月21日放送). 38. 「経済教室：アジアと中所得の罠」『日本経済新聞』(2014年8月26日）. 39. 「ベトナムを真の「ものづくりパートナー」に」インタビュー『国際開発ジャーナル』No.716, 7月号, (2016年7月). 40. 「やさしい経済学：中所得の罠とアジア」『日本経済新聞』連載全8回(2016年8月1日～10日）. 41. 「大野健一谈产业政策」インタビュー『財経』財経雑誌社 第479期, pp.26-29(2016年10月17日)（中国語）. 42. 「経済教室：通貨危機20周年を迎えたアジア：成長が生む課題各国共通」『日本経済新聞社』(2017年7月5日). 43. "Lancement de la conference sur la politique d’industrialisation," ジブチ新聞 "La Nation," (February 26 2019). 44. "Nang suat lao dong tang chua du nhanh," Thoi bao Kinh te Viet Nam (Vietnam Economic Times) (March 22-23, 2019) (ベトナム語新聞). 45. 「産業政策の国際比較」ジブチラジオ・テレビ放送局(RTD)(2019年2月25日). 46. 「経済教室：『政策のつくり方』のあるべき姿：思いつき排し 基本を学べ」『日本経済新聞』(2020年9月23日). 47.「経済教室：グローバルサウスの実体（上）『価値多様化、個別利益を優先』」『日本経済新聞』(2023年6月7日). 48. "Japan's Rise to Economic Prosperity: A Chat with Professor Kenichi Ohno" (Podcast) the Brenthurst Foundation (7 & 14 June 2023). 49. 「グローバル・サウスの実体と日本の役割」 講演録 『週刊 経団連タイムス Policy&Action』No.3611（2023年11月2日）.
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